CASE 1
通信コストを62％削減に成功！
業種▶建設業 規模▶50人～100人
他社キャリアにて長く利用されており、新卒採用で新たに導入台数が増えるタイミングで見直し。
① 法人携帯 72台をお乗り換えし、通信コストを62％削減
② 福利厚生を検討されていたため「スマート福利厚生」を導入し、従業員満足度が向上
CASE 2
通信コストを年間620万円削減に成功！
業種▶アプリ開発業 規模▶400人～500人
他社キャリアにて217台利用されており、通話がかけ放題ではなく月単位で時間が定められた
無料通話分がついていた。また、営業手法を固定電話の発着信から携帯電話の発着信に切り替えを
検討していたため見直し。
① 法人携帯 217台をお乗り換えし、150台の新規導入で通信コストを年間620万円削減
従量課金制の固定電話から完全定額制の法人携帯に切り替えたこと、他社キャリアにて
超過した際の通話料が発生していたことから大幅な経費削減となりました
CASE 3
通信コストを69％削減に成功！
業種▶運輸業 規模▶50人～100人
業務で欠かせないカーナビの地図情報が古くなってきたこと、現場の従業員様がお客様宛に発信する
機会が以前より増えたことからカーナビの買い替えや法人携帯の導入について悩まれていた。
① スマートフォンのマップアプリを採用することで常に最新の地図情報を利用できる（カーナビが不要）
② 全従業員様の個人携帯の通話料が高額であり、社用と私用とでの通話料区別ができないため
法人携帯 60台を新規導入したことで通信コストを69％削減に成功！
CASE 4
従業員満足度とお客様信頼度の向上
業種▶電気工事業 規模▶100人～200人
法人携帯は未利用で従業員様の個人携帯を使用し会社様が通話料を従業員様にお支払い。
従業員様が退職された後も退職者様に入電があり退職したことを理由に不在を続けていたところ
お客様（お取引先様）とのお取引に支障が生じてしまったことから法人携帯導入の見直し。
① 法人携帯 108台を新規導入し、お客様（お取引先様）の信頼度が向上
② 従業員様が退職された後も後任担当者様のサポートが可能
③ 個人情報の観点から個人携帯から法人携帯へ切り替え、従業員満足度が向上
